学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準
保健医療学部の教育について
学部の教育目的
保健医療学部は、生命の尊厳を基に、科学的及び文化的専門知識・技術を身につけ、保健・医療・福祉・教育を総合的な視野で捉えられる看護師・保健師および理学療法士・作業療法士を養成し、地域社会はもとより、国際社会の発展に貢献できる人間を養成することを目的とする。
学科の教育目的・目標
| 看護学科 | リハビリテーション学科 | |
|---|---|---|
| 教育目的 | 看護学科は、幅広い視野で人間を理解できる教養を備え、専門職業人としての倫理観を育み、科学的根拠に基づいた看護を実践できる基礎的能力を身につけ、地域・社会に貢献できる能力をもつ人材の養成を目的としています。 | リハビリテーション学科では、多様化する個人・家族・社会のニーズに柔軟に対応し、地域において問題解決能力と実践力を発揮できる人材の養成を目的としています。 |
| 教育目標 |
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ディプロマ・ポリシー（DP：Diploma Policy 学位授与方針）
- １）看護及びリハビリテーションの専門職として高度な知識と技術を身につけ、実践することができる。
- ２）科学的根拠に基づき主体的に行動することにより問題解決に向けて実践することができる。
- ３）相手を尊重し、他者とのコミュニケーションを通じて良好な関係を築いて発展させることができる。
- ４）保健・医療・福祉・教育・産業等各界の関連職種と連携し、人々の健康に寄与することができる。
- ５）幅広い教養と高い倫理観をもち、クライアント中心の医療を主体的に提供することにより地域社会に貢献することができる。
- ６）卒業後も自己研鑽に努め、生涯にわたり自らの専門領域を実践し続けることができる。
看護学科
- １）【人間の命と個を尊重できる力】
ふれあい学園の理念である「人を尊び、命を尊び、個を敬愛する」の精神に基づき、対象者の尊厳と権利を擁護することができる。 - ２）【エビデンスに基づく実践力】
あらゆる場・あらゆる成長発達段階にある対象者の生活と健康課題を理解し、エビデンスに基づき問題を解決するために看護を実践できる。 - ３）【援助的コミュニケーション力】
対象者とのコミュニケーションを通して、援助的関係を形成し、病状の安定・改善、成長を促進することができる。 - ４）【チームで連携し協働する力】
対象者の健康問題を解決するために 、多職種や地域の人々の専門性や強みを尊重し協働できる。 - ５）【安全を保障する力】
医療事故のみならず、人間の生存・生活・尊厳を脅かすあらゆる種類の脅威から対象者を護るための基本的な看護が実践できる。 - ６）【看護の発展に対応する力】
社会状況やニーズの変化に対応し、看護師の五感や情報科学・テクノロジーを適切に用いることで看護の専門性の発展に寄与できる基礎的能力を身につける。
リハビリテーション学科
保健医療学部のDPにもとづき、リハビリテーション学科では以下に示す能力を修得した学生に当該学位を授与する。
- １）リハビリテーション専門職として科学的根拠に基づいた知識と技術を身につけ、実践できる。
- ２）多様化する地域社会の諸問題を理解し、それらの解決に貢献できる。
- ３）人を尊重し、良好なコミュニケーションを築くことができる。
- ４）保健・医療・福祉・教育等の分野において、リハビリテーション専門職として連携・協働できる。
- ５）生涯にわたり自己研鑽に努めることができる。
- ６）高い倫理観を持ち、良識と責任感をもって行動できる。
理学療法学専攻
リハビリテーション学科のDPにもとづき、理学療法学専攻は以下に示した方針に従って当該学位を授与する。
- １）科学的根拠に基づいた理学療法を実践ができる。
- ２）対象者の多様な問題や課題を解決するための倫理的思考ができる。
- ３）個を尊重し、対象者と円滑なコミュニケーションを発展させることができる。
- ４）理学療法士として、医療現場で関連職種と連携・協働できる。
- ５）幅広い教養と視野、高い倫理観を持ち、習得した知識と技術を地域社会の発展のために貢献できる。
- ６）自己研鑽に努め、探求心と創造性をもって理学療法に取り組むことができる。
作業療法学専攻
リハビリテーション学科のDPにもとづき、作業療法学専攻は以下に示した方針に従って当該学位を授与する。
- １）大学教育理念に基づいた精神と幅広い教養に裏付けられた倫理感を身につけている。
- ２）作業療法の基本的な知識と技術を修得している。
- ３）作業療法士に必要とされる多様な立場や価値観を尊重したコミュニケーション力を身につけている。
- ４）専門分野の知識・技術を統合し、作業療法における課題を解決する実践力を身につけている。
- ５）自らの専門性と責務を自覚し、保健・医療・福祉・教育・産業などの関連領域と連携・協働することができる。
- ６）作業療法士として自己を高める意識を常に保ち、自己研鑽することができる。